その他の家電製品の処理方法

- その他の家電製品の処理方法

その他の家電製品の処理方法

家電製品は大きさによって処理できる方法が異なってきます。
テレビや洗濯機、エアコン、パソコン、ディスプレイ、冷蔵庫のように家電リサイクル法やパソコンリサイクル法の対象になっている品目は自治体で回収することができません。
その他の家電については形状によって分かれてきますので、今回はこの点について紹介していきます。


粗大ごみと不燃ごみの違いは

その他の家電については一辺の長さが30cmを超えるか以下かによって分かれてきます。
30cmを超える家電製品である掃除機やプリンター、電子レンジ、空気清浄機、オーディオ機器、電気ストーブ、扇風機などについては粗大ごみとして有料で不用品回収をしてくれます。
こういう家電製品であれば無料での回収はあり得ませんので、利便性と費用を比較考慮して自治体に回収してもらうか不用品回収の業者に回収してもらうかを決めればいいでしょう。
30cm以下のドライヤーやデジタルカメラ、携帯電話、USBメモリなどの家電製品については不燃ごみとして扱いますので、無料で回収してくれます。
自治体の施設に行くと小型家電についてはボックス回収をしているところがありますので、その場合はデータを消去した上で持っていくようにしましょう。

家電製品ごとに処理の仕方に注意する

家電製品だからと言って何でもかんでもゴミ収集場に持っていくと、不法投棄になることがありますので注意してください。
そもそも自治体で回収できない品目か、粗大ごみ扱いの品目か、不燃ごみ扱いの品目かを確認しましょう。
家電の処分に関する情報は、こちらのサイト(http://www.meti.go.jp/policy/it_policy/kaden_recycle/fukyu_special/)で確認できます。

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